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味の素:“味スタ”命名権契約を5年更新 ブランドイメージの向上に手応え

「味の素スタジアム」のネーミングライツ契約を更新について語った味の素の広告部の澤田和英部長と東京スタジアムの土屋太郎総務部長

 味の素と東京スタジアムがこのほど、東京都調布市にある多目的競技場「味の素スタジアム」のネーミングライツ(命名権)契約を更新したことを受け、9日、同所でメディア懇談会を開催した。登壇した味の素の広告部の澤田和英部長は同スタジアムにおけるこれまでの取り組みや、契約を2019年2月末まで延長したことを説明した上で、「味の素スタジアムのネーミングライツを活用し、より幅広い世代において、より親しみやすい“味の素ブランド”イメージの醸成を目指す」とアピールした。

 ネーミングライツは、メジャーなイベントが行われるスタジアムやアリーナなどの媒体価値に着目し、スポンサー企業の社名やブランド名を施設名称に付与する広告概念で、ドイツのサッカースタジアム「アリアンツ・アレーナ」や英国のサッカースタジアム「エミレーツスタジアム」、米国の野球場「セーフコ・フィールド」などが有名。

 味の素スタジアムは国内の公共施設として初めてネーミングライツを導入し、03年から同名称で運営している。現在、Jリーグ「FC東京」などのホームスタジアムとして利用されているほか、大型のイベントやコンサートなども行われており、12年の来場者数は約128万人(近隣のアミノバイタルフィールド含む)、西競技場やそのほかの商業施設を含めると約177万人にのぼる。味の素と管理運営会社の東京スタジアムは先月、ネーミングライツ契約の更新に合意。14年3月から19年2月末までの5年間で契約金額は10億円と発表した。

 ネーミングライツの導入の経緯について、澤田部長は「革新的なブランドイメージを作ること」と「地域社会やスポーツ界へ貢献する企業姿勢をアピールすること」が狙いだったと説明。03年からの導入で、東京スタジアムとともに、独自イベントなどで地域住民とのコミュニケーションを深めたり、太陽光発電、風力発電、壁面緑化などを導入してスタジアムのエコ化を図ったりするなど、スタジアムを通じた「地域貢献企業」「健康貢献企業」のイメージの醸成を図ってきたという。

 その結果、昨年12月に同スタジアムの来場者約400人を対象に行った味の素に関するイメージ調査では、同社を「よい企業」と答えた人は99.3%、「好きな企業」と答えた人は99.0%、同社の商品を「利用したい」と答えた人は98.3%といずれも高評価だった。

 澤田部長は調査結果を受け、「ここに来てくれると企業イメージが上がるというのが実証された」とネーミングライツの効果を強調し、「施設側とスポンサー側が同じ立場に立って、企業イメージやスタジアムの価値を高めようと一緒に話し合いながら運営している。ここがほかの(ネーミングライツを導入している)スタジアムと違うユニークなところ」とアピール。今後のスタジアム運営について「東京五輪もあるので次世代スポーツの育成の場や、若年層だけでなくシニア層を含めた幅広い世代のスポーツの場、さらに“味の素ブランド”のさらなる接触の場として強化していきたい」と展望を語った。(毎日新聞デジタル)

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